相変わらず、人材不足の記事は日々増えていて、
企業の即戦力を欲しがるニーズも日々高まっています。

企業訪問していても、
お客様との会話は欲しいターゲットをどうやって確保するか、
もしくはターゲットをどう広げて、採用に結びつけるかという話が多いです。

そして、その次の話として出てくるのが、
現職の同業者とどうやったら、接点を持てるか？
という話です。

よく使われるワードは「ヘッドハンティング」という言葉だったりするのですが、
転職潜在層にアプローチできることは容易ではありません。

そもそも転職を考えていない層というのは、
どれくらいいるのでしょうか？

とある求人サイトが調査した結果では、転職経験がない方が28％でした。
サイトに登録する時点で、転職意識が顕在化しているので、
このデータに信憑性があるかどうかはわかりません。

少し古い情報ですが、厚生労働省が作成している
平成18年の転職者実態調査結果の概況によると、
職場に転職者がいる職場の割合は54.3％だそうでうす。

裏を返すと45％の職場は新卒雇用の方しかいないということなので、
転職者の割合は少ないんだろうなと考えます。

転職自体は一時のものなので、
顕在し続けるものでもないので、測定が難しいですよね。

職業柄『転職』に纏わる分野を生業としているので、
転職活動者は多い印象がありますが、
転職することなく、現職で頑張っている人の方が圧倒的に多いと言えます。

以前、私の新卒同期に
なんで転職しないの？と逆説的に聞くと、
転職する理由がない、
特に他にやりたいこともないという回答が多かったです。

課題がなければ、活動も顕在化しにくいので、
表面化しにくですよね。

つまり、結論としては、転職潜在層にアプローチすることは、
直接接点がなければ、難しいという話になります。

そのため、結局は
求人企業は転職顕在層の取り合いをせざる負えません。
そして、新卒もそうですが、
優秀な人には内定が集まるので、
内定辞退も増え、結果、人材の取り合いになっていきます。

採用や定着の改善に向けて、
給料だけでなく、労働環境などの「働き方」
を改善している企業が目立ってきましたね。
一方で逆に何も手立てを講じていない企業は、
今後の採用や、定着で苦戦するようになってくる時代も
そう遠くはないかもしれません。

他方で、利益を出すのに苦戦している企業も多い中、
そこまで手を回せないという企業も当然多いです。

企業ロイヤリティのあり方や、
利益を上げる仕組みの構築など、
経営者は以前よりも配慮すべき項目が増えており、
待ったなしの状態になってきている気がします。

遅かれ早かれの問題なので、
我々もそういった環境も含めて、
様々な提案をしていかなければいけませんね。

では、では。
※2014/06/30　金子玄のFacebookに掲載済≪2015/09/24に再編集≫